変化対応会計の時代

May 9, 2018

動的会計と書きたいが、動的会計という用語はすでに1960年頃からあるので、変化対応会計という言葉で表してみる。

 

つまり伝統的な過去会計は、

従来の売上高、変動費、粗利益、固定費、経常利益である。

一方、戦略MQ会計の発明により、1個あたりに分解したことで様々なことが分かった。

 

だが、6番目の要素である時間(H)が加わることによって、時間あたり生産効率(M/H)による利益最大化を知った。

 

さらに時間という要素だけでなく、制約資源(TOC)の考えが加わることによって、ある製品の総加工時間が問題ではなく、制約資源を通過する際の時間あたり利益で考えることが正しいということも分かった。

 

だが、まだ条件は加わる。

閑散期と繁忙期では変わる。

閑散期は時間的余裕はあるのだから、P>Vならば全て受注して良いし、繁忙期は時間的余裕が無いのであるから厳選しなければならない。(残業Fと得られるMQの比較)

 

まだ条件は変わる。

海外輸出が増えた場合にはどのようにするのか?

原材料が品薄で、1社からではなく数社から仕入れ価格(V)が異なるものを仕入れなければならなくなった。

為替の変化などなど。

 

このようにMGで学んで「静的な会計」から始まったのだが、やがては様々な条件が加わることで静的会計では物足りなくなる。

つまり変化対応型会計が必要になってくる。

そして「変化は、今後ますます起こってくる」。

 

じつは、こういった変化を組み込んで計算し、並べ替え、抽出(検索)し、最適解を手にする。

そのためにコンピュータを使う。

いや、コンピュータがなければ、変化対応は決してできない。

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