• 清水信博

正しい人件費の計算


有名なコンサルタントが書いたラッカープランの賞与総額決定式は次のような説明がなされている。

-----------------------------------------------

アメリカのアレン・ラッカーが提唱した賞与総額を決める方式の一つで、「生産性成果配分方式」のことを指す。

・企業の創出する付加価値額と人件費総額が一定の相関関係があるといった研究結果を元に導き出された、「付加価値額」を基準として賞与総額を決定する手法。

・具体的な算出方法は、「賞与総額=付加価値額×標準労働分配率-毎月支払った賃金総額」となる。

-----------------------------------------------

上記のようにMQに単純労働分配率を掛けて給与総額を算出し、そこから毎月の給料を引いて賞与総額を出すという計算式は、分かりやすい反面、科学性に欠けた手法といえます。

正しくは次のように、賞与と基本給とその他の比率を出して、それを給与総額で割り振るのが正解です。

(例)年間賞与が基本給の5ヶ月分であり、

   月間の「基本給」と「その他給与」の割合が80%対20%であった場合、人件費の構成は、次のようになる。

■賞与係数=(0.8×5ケ月)÷(12ヶ月+0.8×5ヶ月)=25%

■基本給係数=(100%-25%)✕0.8=60%

■その他給与係数=(100%ー25%)✕0.2=15%

合計100%となります。

そこで人件費総額が1000であれば、賞与は25%の250となり、基本給は60%だから600、その他給与は15%なので150となります。

では人件費総額が1500であった場合はどうなるか?

それは1500にそれぞれの係数を掛け算すればOK。

じつは、こういった考え方は50年以上も前に日本で紹介されたのですが、数学が苦手な人達は、プラス・マイナスを使うことでしか理解できませんでした。こういったものを「似て非なるもの」と言います。


最新記事

すべて表示

赤字事業、赤字製品

赤字事業、赤字製品は、それが何であれ「見切りをつける」ことが大事である。 よく見受けるのは、創業者が作ったものとか、この会社の存在意義、理念的なものという背景で、赤字事業や赤字製品を続けていることがある。 この対処には、つぎの三つの方法がある。 まず最初に赤字かどうかの判定は直接原価法でなければならない。間違っても人件費や経費などを上乗せしたコストは使ってはならない。 また事業の採算についても本社

収入・コスト・利益

長年の経営分析によると、収入(PQ)、コスト(VQ+F)、利益(G)の年間の傾向値は、ほぼ比例関係を保っている。 つまり、収入が伸びれば、コストはその9割という具合に伸びてきた。 だから利益(G)はいつも収入の1割程度とされてきた。 よく言われる売上高経常利益率が10%あればというのがこれである。 だが、この比例関係を崩さなければ、企業は大きく飛躍することができない。 収入(PQ)の伸びと

プロジェクトは捨てるに限る

プロジェクトにも賞味期限があります。 あれは生鮮食品みたいなものですから。 いつまでも成果が出ないプロジェクトを延々と続けるのは、人も資金も時間も浪費しているだけです。 中小零細企業などでは数ヶ月やって成果が見えないプロジェクトは「筋が悪い」のだからやめるのがいい。 TOCもそうです。成果が出ない企業はTOC導入をあきらめたほうがいいです。 そもそも合っていないのですから。 たかが

★​旧SP研のHPはこちらから。

株式会社ソフトパワー研究所

〒950-0921

新潟県新潟市中央区京王1-20-5

TEL:025-287-0535

FAX:025-287-1214

Copyright © 株式会社 ソフトパワー研究所 All Rights Reserved.