経営の協力者たち より
たとえ最低賃金を受けている労働者といえども、経営者と同じように意見を述べる（人間としての）権利があるということを、絶えず念頭におくべきである。
その労働者が経営者よりも多くの知識をもっている場合は、なおさらである。経営者自身が良く知りもしないことについて、なんらの躊躇もなく意見を述べるのであれば、他人が同じような特権を行使しても、文句は言えないはずである。
経営者は、古ぼけた陳腐な闘争の環境により育てられた権威主義や、ごまかしの温情主義にもとづく労使関係を捨て去らなければならない。また人間は恐怖や報恩の念によってのみ最善を尽くすものであるという誤った考え方を捨て、逆に安心と自尊心と地位の品位を感じた時にのみ、進んで仕事をするものであるという事実を認めなければならない。
赤字事業、赤字製品は、それが何であれ「見切りをつける」ことが大事である。 よく見受けるのは、創業者が作ったものとか、この会社の存在意義、理念的なものという背景で、赤字事業や赤字製品を続けていることがある。 この対処には、つぎの三つの方法がある。 まず最初に赤字かどうかの判定は直接原価法でなければならない。間違っても人件費や経費などを上乗せしたコストは使ってはならない。 また事業の採算についても本社
長年の経営分析によると、収入(PQ)、コスト(VQ+F)、利益(G)の年間の傾向値は、ほぼ比例関係を保っている。 つまり、収入が伸びれば、コストはその９割という具合に伸びてきた。 だから利益(G)はいつも収入の１割程度とされてきた。 よく言われる売上高経常利益率が10%あればというのがこれである。 だが、この比例関係を崩さなければ、企業は大きく飛躍することができない。 収入(PQ)の伸びと
プロジェクトにも賞味期限があります。 あれは生鮮食品みたいなものですから。 いつまでも成果が出ないプロジェクトを延々と続けるのは、人も資金も時間も浪費しているだけです。 中小零細企業などでは数ヶ月やって成果が見えないプロジェクトは「筋が悪い」のだからやめるのがいい。 TOCもそうです。成果が出ない企業はTOC導入をあきらめたほうがいいです。 そもそも合っていないのですから。 たかが
