top of page
  • 清水信博

変化対応会計の時代


動的会計と書きたいが、動的会計という用語はすでに1960年頃からあるので、変化対応会計という言葉で表してみる。

つまり伝統的な過去会計は、

従来の売上高、変動費、粗利益、固定費、経常利益である。

一方、戦略MQ会計の発明により、1個あたりに分解したことで様々なことが分かった。

だが、6番目の要素である時間(H)が加わることによって、時間あたり生産効率(M/H)による利益最大化を知った。

さらに時間という要素だけでなく、制約資源(TOC)の考えが加わることによって、ある製品の総加工時間が問題ではなく、制約資源を通過する際の時間あたり利益で考えることが正しいということも分かった。

だが、まだ条件は加わる。

閑散期と繁忙期では変わる。

閑散期は時間的余裕はあるのだから、P>Vならば全て受注して良いし、繁忙期は時間的余裕が無いのであるから厳選しなければならない。(残業Fと得られるMQの比較)

まだ条件は変わる。

海外輸出が増えた場合にはどのようにするのか?

原材料が品薄で、1社からではなく数社から仕入れ価格(V)が異なるものを仕入れなければならなくなった。

為替の変化などなど。

このようにMGで学んで「静的な会計」から始まったのだが、やがては様々な条件が加わることで静的会計では物足りなくなる。

つまり変化対応型会計が必要になってくる。

そして「変化は、今後ますます起こってくる」。

じつは、こういった変化を組み込んで計算し、並べ替え、抽出(検索)し、最適解を手にする。

そのためにコンピュータを使う。

いや、コンピュータがなければ、変化対応は決してできない。


最新記事

すべて表示

赤字事業、赤字製品

赤字事業、赤字製品は、それが何であれ「見切りをつける」ことが大事である。 よく見受けるのは、創業者が作ったものとか、この会社の存在意義、理念的なものという背景で、赤字事業や赤字製品を続けていることがある。 この対処には、つぎの三つの方法がある。 まず最初に赤字かどうかの判定は直接原価法でなければならない。間違っても人件費や経費などを上乗せしたコストは使ってはならない。 また事業の採算についても本社

収入・コスト・利益

長年の経営分析によると、収入(PQ)、コスト(VQ+F)、利益(G)の年間の傾向値は、ほぼ比例関係を保っている。 つまり、収入が伸びれば、コストはその9割という具合に伸びてきた。 だから利益(G)はいつも収入の1割程度とされてきた。 よく言われる売上高経常利益率が10%あればというのがこれである。 だが、この比例関係を崩さなければ、企業は大きく飛躍することができない。 収入(PQ)の伸びと

プロジェクトは捨てるに限る

プロジェクトにも賞味期限があります。 あれは生鮮食品みたいなものですから。 いつまでも成果が出ないプロジェクトを延々と続けるのは、人も資金も時間も浪費しているだけです。 中小零細企業などでは数ヶ月やって成果が見えないプロジェクトは「筋が悪い」のだからやめるのがいい。 TOCもそうです。成果が出ない企業はTOC導入をあきらめたほうがいいです。 そもそも合っていないのですから。 たかが

bottom of page